最新情報
平成30年度 厚生労働大臣優良賞｢均等・両立推進企業部門｣受賞のお知らせ
発表日：平成30年11月29日
詳細：PDFをご覧ください。
平成31年３月期 第２四半期決算短信を発表しました。
発表日：平成30年11月09日
詳 細：PDFをご覧ください。
サービス案内
前臨床事業
鹿児島市に位置する安全性研究所を中心に国内の前臨床事業を展開しています。
新薬の研究開発段階で基礎研究において新薬候補化合物となり、スクリーニングを経た新規化合物について、その安全性や有効性を確認するための試験（前臨床試験）をおこないます。
薬物分析
和歌山県海南市に位置する薬物代謝分析センターで、生体試料の分析を専門とする研究者が、測定法の確立、バリデーションから分析データ解析まで行っています。
最先端の技術と優秀なスタッフにより、お客様のあらゆるご要望に迅速また的確にお応えさせていただきます。
臨床事業
臨床段階におけるあらゆる試験を支援しており、専門スタッフがプロトコル案の作成・設計から、試験実施施設、責任医師の選定、試験のモニタリングおよびデータ集計、統計解析、総括報告書作成、申請資料の作成まで、臨床試験のあらゆる分野でサービスをご提供しています。
トランスレーショナルリサーチ
基礎から臨床研究への橋渡し研究、独自の経鼻投与技術やその技術を活用した自社開発品のライセンス活動、将来的なシーズの発掘、事業化推進業務等を実施しております。ご要望を迅速かつ、きめ細かく支援する体制を整えております。
会社概要
前臨床試験受託における国内ナンバーワン企業です。
1957年に鹿児島で創業した後、東京、大阪など支社・施設を開設し、米国、欧州、アジアなどグローバルな事業展開を行っています。
また、医薬品開発試験の全ステージを受託することができる国内オンリーワン企業です。
医療における研究開発のあらゆる分野において迅速かつ的確にサービスを提供しています。
| 東京本社 | 〒104-0044 東京都中央区明石町8-1 聖路加タワー28階 |
| 電話 | 03-5565-5001 |
| info@snbl.co.jp | |
| FAX | 03-5565-6160 |
IR情報
創薬研究の最先端情報を
世界に向けて発信しています。
ライブラリー
2016年 学会発表一覧
・11週齢のSD雌ラットに認められた組織球肉腫の一症例
・4歳8カ月齢で血球貪食性組織球肉腫を発症したビーグルの一症例
・霊長類における環境エンリッチメントの現状とその運用
・ビーグルにおける 環境エンリッチメントの現状とその運用
など多数
2016年 投稿論文一覧
タイトル
Stronger uricosuric effects of the novel selective URAT1 inhibitor UR-1102 lowered plasma urate in tufted capuchin monkeys to a greater extent than
benzbromarone.
掲載雑誌：J Pharmacol Exp Ther. 2016; 57(1) : 157-166.
など多数
よくあるご質問
前臨床事業とは？
前臨床試験は、新薬の研究開発段階で基礎研究において創製され、スクリーニングを経た新規化合物について、実験動物を用いて、その安全性や有効性を確認するための試験であり、医薬品としての許可申請に必須のものです。
臨床事業とは？
創薬段階の試験を大きく２つに分類すると、前臨床試験および臨床試験となります。臨床試験の目的は、製薬企業から委託を受けた医療機関の医師により、医薬品候補物質(被験薬)の「ヒト」における安全性・有効性を検討・確認することです。
事業に関すること、株式に関することなど、お客様からいただくご質問への回答をご紹介しています。
あなたの疑問が解決するかもしれません。お問い合わせ前にぜひ一度ご覧ください。
人事採用
医療科学の最先端にありながらも、半世紀以上にわたり守り続けてきた誇り、自尊心、そして慈悲の精神をベースとした職場環境を提供しています。SNBLの一員となって、医療の先端をリードする科学者達とグローバルに仕事をしてみませんか?
社長メッセージ
株式会社新日本科学
代表取締役会長兼社長
永田 良一
〜自律主体的に行動ができ、自己成長意欲が高い方〜に期待したい！
医薬品業界では、新薬開発案件の国際化、大型化、複雑化が加速しており、経営戦略においても多様化、迅速化への対応が求められています。
このような環境下、私たち新日本科学は、創薬に関するすべての工程を網羅的かつ国際的に支援し、揺るぎない信頼性をご提供してまいりました。その結果、医薬品開発受託研究分野では、国内トップシェアを堅持していますが、今後、更なる飛躍を遂げるためには、フレッシュな若々しい人材の獲得が不可欠であると考えています。
当社は57年の社歴を有していますが、人材育成には創業当時から力を注いでまいりました。（続く）
先輩社員からのメッセージ
